マツダがミニバン撤退　中堅各社、車種絞る

2016/2/29 1:31

　マツダは2017年をめどにミニバンの開発・生産から撤退する。多人数が乗るクルマとして多目的スポーツ車（ＳＵＶ）の人気が世界的に高まっており、ミニバンの経営資源を振り向ける。三菱自動車も小型ＳＵＶや電気自動車（ＥＶ）に注力する。トヨタ自動車など大手がほぼ全車種をそろえて拡大を続けるのに対し、中堅自動車メーカーでは車種を絞り得意分野に集中する動きが広がってきた。

　ミニバンは日本では2000年前後にファミリー層の圧倒的な支持を集めた。その後、デザイン性と運転そのものを楽しむＳＵＶに需要が移り、市場縮小が続いている。

　マツダは「プレマシー」「ビアンテ」「ＭＰＶ」の３種類のミニバンを展開するが、次期モデルは開発しない。15年の国内販売台数が３車種合わせて約１万600台と、直近ピークの10年と比べて４分の１の水準まで低下。人気車種が競合大手に偏る傾向が強まり、継続は困難と判断した。

　ＭＰＶは早ければ年内にも生産を中止する。プレマシーは日産自動車にＯＥＭ（相手先ブランドによる生産）供給しているが、生産中止に伴って日産への供給もやめる。販売は３車種とも17年には終了する見通しだ。

　ミニバン撤退で生まれる余力は世界展開しやすいＳＵＶに振り向ける。販売中の中型ＳＵＶ「ＣＸ―５」をベースに３列シート７人乗りの大型ＳＵＶを新たに開発し、18年にも発売する計画。

　韓国や中国メーカーなどを含めた国際競争が激しくなる中、経営資源の限られる中堅メーカーが多くの車種をそろえるのは難しくなっている。

　三菱自動車はセダン「ランサー」の開発を取りやめるほか、大型ＳＵＶ「パジェロ」は新規開発を凍結し現行車両の販売継続にとどめる。一方でエコカーに注力。17年度にはプラグインハイブリッド車（ＰＨＶ）の小型ＳＵＶを投入する計画。

　絞り込みで先行する富士重工業は12年に軽自動車の自社開発・生産から撤退し、ダイハツ工業からのＯＥＭ調達に切り替えた。余力をＳＵＶに振り向け、北米や日本で販売台数を伸ばすことに成功。16年３月期の世界販売台数は過去最高の95万４千台を計画する。

　各社が得意分野に集中することですみ分けがはかられ、自動車業界全体として車種の多様化が進む可能性も出てきた。